補聴器は医療費控除の対象?知っておきたいポイント

耳鼻咽喉科の医師、補聴器専門店スタッフ、老夫婦・高齢者が登場し、所得税の確定申告時の補聴器の医療費控除に必要な手続きを分かりやすく説明しているイラスト。診療情報提供書と領収書が必要であることを視覚的に示し、医療費控除の流れが一目で理解できる内容。わかば補聴器センター帯広店・函館店が、地域に根ざした補聴器専門店として、補聴器購入から医療費控除の相談まで丁寧にサポートしているイメージ。

「補聴器って医療費控除の対象になるの?」
そんなご質問を、最近とても多くいただきます。

実は、一定の条件を満たせば補聴器は医療費控除の対象になります。
ポイントは「治療目的で必要と認められているかどうか」です。耳鼻咽喉科で診察を受け、医師から、『補聴器適合に関する診療情報提供書』が発行されていることが条件となります。

医療費控除の対象となるのは、補聴器本体の購入費用です。
控除を受けるためには、医師の証明書・補聴器の領収書を保管し、確定申告時に提出または提示する必要があります。

わかば補聴器センターでは、帯広・函館の各店舗で、医療費控除に関するご相談も承っています。
「対象になるのか分からない」「手続きが不安」という方も、お気軽にご相談ください。補聴器専門店として、聞こえだけでなく制度面もしっかりサポートいたします。

※医療費控除の詳細は税務署または国税庁の案内をご確認ください。